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ソープランドにおける既得権の定義

ソープランドのあれこれをリサーチしていると、あまり聞いたことのないワードに遭遇することがよくあります。

語彙力がない、国語力の問題というわけでは全くなく、それらは専門用語もしくは業界で利用されている隠語であるためです。

もちろんソープランドでプレイをするにあたり、これらの意味を正しく理解しなければならないというわけではありませんよ。

しかし、ソープランドが持つディープな世界観をより知るためには、覚えておいて損はないはず。

さて、今回は「既得権」について解説していきますよ！

プレイや嬢に関する単語ではありませんが、比較的チョコチョコと見かける用語です。

ソープランドの営業に関する言葉で、「きとくけん」と読み、その字のままですが既に人が取得した権利という意味ですね。

ソープ業界における既得権はその営業に直結しており、ようするに営業不可能な地域であっても、禁止区域に設定される以前から営業している場合などに限り、例外的に営業を認めるというもの。

これは基本一代のみに限定された権利であり、現在営業しているほぼ全てのソープランドが既得権を持った上での営業ということになります。

ソープランド新規開業は既得権のある店舗の経営権が必須

ソープランドは他の風俗店とは異なり、個室付浴場業という形で営業しており法律的にはかなりグレーライン。

そこでの行為は自由恋愛という設定になっていますが、かなり無理がありますよね……。

さて、話を既得権に戻しますが、風営法には営業禁止区域という場所による制限が出てきてしまうため、既得権なしでのソープ新規開業は非常に難しいのです。

もちろん地域によって特別な条例がない場所も存在するため、確実にソープランドの新規開業ができないとはいいきれないのですが、それは例外中の例外になります。

なお、既得権についてはソープランドだけではなく風俗ヘルスなどの店舗型風俗店にも存在しており、そちらも同様にその権利を新たに申請するのは不可能。

そんな背景があるため、店舗型風俗店ではなくデリヘルなど派遣型風俗店の新規開業が多くなっているのです。

ソープランドを新規で開業する際には、吉原やすすきのなどにある既得権取得の既存店で法人の経営権を握る必要があります。そして経営権を持っていたとしても一度廃業届を出してしまうと、既得権は無効になってしまうのです。

それに加えて大規模な改装はできず、初期費用や運転資金も数千万レベルで必要になりますし、まず経営権の譲渡を希望する店舗があるのかが問題になってきます。

そこには風俗業界の強くて太いパイプが必要になりますから、既存店の屋号を変更して再度オープンするのはまさに茨の道。

正直ソープランドを利用する男性客の方々にはあまり関係がない話ですが、その営業には複雑なプロセスと規制があるということですね！

既得権があっても摘発されるソープランド

ソープランドの営業については、いかに既得権が重要であるのかが分かっていただけたと思います。

ここの読者の中でソープランド運営にモリモリ興味があるという方はほとんどいないと思いますが、少しでも気になるという方は風俗業界を専門とするM&Aに相談するといいでしょう。

しかし、たとえ既得権がすでにあるソープランドだとしても法律の穴をかいくぐっての営業になるため、その営業は困難を極めます。想定内ですよね。

必ずしも元の顧客が継続してつくとは限りませんし、もっとも恐ろしいのはお店自体の摘発です。

長年経営してきた証である既得権をもってしても、警察からマークされれば営業停止や廃止処分に課される可能性は捨てきれません。

なんと弁明をしようと個室内で行われていることは本番を含むヘルス行為、いつ何時摘発があってもしょうがないのです。

お客や嬢から警察側に密告があった場合や何らかのトラブルが多発しているお店、もしくはホストのツケ回収の事実が判明した場合などはその対象になってしまうことが多い模様。

どんな理由がその背景にあるとしても、既得権がお店の摘発を守る盾となるわけではないということは近年多発するソープランドの摘発、廃業からも見て取れます。

特殊な立ち位置での営業だからこその、危うさというものなのでしょうか。

しかし、そこを利用する男性陣にとっては、姿を消していく老舗店にやはり寂しさを感じずにはいられませんね。